k1体育は複数のルートで規制機関に確認を求めたところ、中国銀行保険監督管理委員会（銀保監会）が銀行に対して金融エクスポージャーに関する調査を要求しておらず、k1体育と提携している多くの銀行も関連通知を受けていないことが分かったという。

k1体育国際執行総裁兼CFO龔平氏は、「頻繁と見受けられそうなk1体育の最近の持株売却と処分は、投資と売却のバランスをとるという、過去何年間も継続した財務戦略である。資産ポートフォリオをダイナミックに選別し、最適化してきた。こうした動きは、k1体育の継続的な努力であって、単に現在の市場環境に対応するためのものではない。しかし、複雑な外部環境のため、世論の当社グループの資産売却に注目する傾向が強まり、個々の資産売却について一方的に解釈され、当社グループの大原則である、長期的なダイナミックな資産最適化がないがしろされていることに留意している。」と述べている。

8月30日に発表された中間決算によると、k1体育傘下のヘルス、ハピネス、ウエルネス、スマートマニュファクチャリングの4つの事業部門は事業展開に強靭性を示している。上半期の総売上高は828.9億人民元に達し、前年同期比17.7％増となり、持続的な成長を遂げた。企業営業利益は前年同期比35.5％増となった。また、資金調達は引き続き堅調で、報告期末時点での現金・預金および定期預金は 1,176.5億人民元で、修正後の純資産総額（NAV） は1株あたり24.2 香港ドルと安定的に推移している。